【条件】

1. 日本国の医師免許証を有すること。
2. 卒後5年以上であること。
3. JTVT会員であり、かつ会費未納がないこと。
4. 該当するデバイスの製品トレーニング（ワークショップ）を受講していること。
5. 企業プロクターもしくはTAVR指導医の指導のもと、TAVR実施施設において術者として8例以上のTAVR症例を経験していること。
   ただし、2018年5月31日までに術者として施行した当該手術は手術経験に算入可能とする。
6. 上記の申請資格については経カテーテル的大動脈弁置換術関連学会協議会（以下協議会）で最終判断する。

【申請方法】

1. 医師個人から申請要項に従って申請を行う（随時申請可能）。
2. 以下の書類をTAVR認定係に提出する
   A）実施医認定申請書：SAPIENシリーズ（Excel版 / Pdf版）／CoreValveシリーズ（Excel版 / Pdf版）
   B）TAVI Registryの症例リスト（8例分）（方法はこちら）
   C）申請料 10,000円（※認定後、認定料 10,000円。計20,000円）（お振込み先はこちら）
3. TAVR認定係は、申請された書類について実施基準に則り審査し、これに合格した者について協議会はTAVR実施医認定証を発行する。

• 個人情報保護の観点から項目「生年月日」を「年齢」に変更しました。（2018.3.7）
• 患者名、生年月日、IDなどはマスクするなど個人情報の取り扱いには十分留意すること。

実施医の認定申請受付：2018年3月1日から開始
実施医認定制度施行：2018年6月1日

【条件】

1. 該当するデバイスのTAVR実施医であること。
2. 申請時年度までの会費に未納がないこと。
3. 術者としてそのデバイスを用いたTAVRを30例以上経験している。
4. 上記の申請資格については協議会で最終判断する。

【申請方法】

1. 医師個人から申請要項に従って申請を行う（随時申請可能）。
2. 以下の書類をTAVR認定係に提出する。
   A）指導医認定申請書：SAPIENシリーズ（Excel版 / Pdf版）／CoreValveシリーズ（Excel版 / Pdf版）
   B）該当するデバイスのTAVR実施医証の写または認定番号の記載された認定通知メール
   C）TAVI Registryの症例リスト（30例分）（方法はこちら）
   D）申請料 20,000円（※認定後、認定料 10,000円。計30,000円）（お振込み先はこちら）
3. TAVR認定係は、申請された書類について実施基準に則り審査し、これに合格した者について協議会はTAVR指導医認定証を発行する。

• 個人情報保護の観点から項目「生年月日」を「年齢」に変更しました（2018.3.7）
• 患者名、生年月日、IDなどはマスクするなど個人情報の取り扱いには十分留意すること。

指導医の認定申請受付：2018年3月1日から開始
指導医認定制度施行：2018年6月1日

TAVR指導医として認定の有効期間は3年間*である。
認定の更新については下記の通りとなるので、内容を確認の上更新申請をする。
*更新時期統一化のため、2021年6月に更新時期となる指導医より、有効期間完了日をその年の12月末とする。

以下、新規指導医申請同様、デバイスごとの適応となる。

【更新条件】

1. 申請時に該当するデバイスのTAVR指導医であること。
2. 申請時年度までの会費に未納がないこと。
3. 指導医認定後3年間（有効期間完了年の10月31日からさかのぼること3年）において術者としてまたは（指導的）助手として該当デバイスを用いたTAVRを30例以上経験していること。
4. 直近3年間で日本経カテーテル心臓弁治療学会学術集会が主催した医療安全講習、もしくは医療倫理講習を1回以上受講していること。

【申請期間】
有効期間（12月末日・3年毎）の同年11月1日から12月31日（※12月末日消印有効）の間に申請書類を事務局へ提出すること。

【申請方法】

1. 医師個人から申請要項に従って申請を行う。
2. 以下の書類を経カテーテル的大動脈弁置換術認定係に提出する。
   A）指導医更新登録申請書：SAPIENシリーズ（Excel版 / Pdf版）／CoreValveシリーズ（Excel版 / Pdf版）
   B）手術記録（10月末日までの3年間（2018年11月1日〜2021年10月31日）における30例分）
   　①症例30例すべて術者の場合
   　提出書類：TAVI Registryの術者リスト
   　②術者症例と指導的助手（又は助手）症例の計30例の場合
   　提出書類：TAVI Registryの術者リスト、指導的助手（又は助手）の症例データ＊
   　③症例30例すべて指導的助手（又は助手）の場合
   　提出書類：指導的助手（又は助手）の症例データ＊
   * ただし、助手（registry上「指導的助手」欄が空欄）の場合、手術所見を添付すること

＜各手術記録の作成方法＞
TAVI Registryの術者リスト（方法はこちら）
指導的助手（又は助手）の症例データ（方法はこちら）
※ただし、上記以降に30例目を行う場合、その旨をお伝え頂き、実施後すみやかに追加資料をご提出いただければ認めることとする。
（例：2021年12月25日に30例目を行う予定等）
※異動等でRegistryの症例リストの提出が困難な場合は、手術所見の提出でも可とする。
C）JTVT医療安全講習、もしくはJTVT医療倫理講習会の参加証（1回分）
D）申請料 10,000円（※認定後、認定料 10,000円。計20,000円）（お振込み先はこちら）

【条件】
TAVR専門施設は、TAVR認定施設に加え下記要件を満たす必要がある。※TAVR認定施設についてはこちら。

1. TAVR指導医が少なくとも1名常勤していること（デバイスは問わない）。
   またその指導医の会費に未納がないこと。
2. 直近の3年間（申請の前月末日からさかのぼること3年）において、年間平均50例以上（計150例以上）のTAVRを実施していること。
3. 直近の3年間（申請の前月末日からさかのぼること3年）のいずれの年もレジストリーデータ登録率が100%行われていること。
4. 協議会の要請により、長期フォローアップなどレジストリーデータの追加登録を行うこと。
5. 指導医の中から各施設1名を責任者として申請すること。
6. 上記、3年毎の更新とする。*

【申請方法】

1. 施設から申請要項に従って申請を行う（随時申請可能）。
2. 以下の書類をTAVR認定係に提出する。
   A）専門施設認定申請書：Excel版／Pdf版
   B）指導医が常勤していることの証明書と指導医の名前（1名分）*
   C）直近3年間のTAVR手術記録リスト（150例以上）（TAVI Registryの症例リスト）
   D）申請料 75,000円（※認定後、認定料 50,000円。計125,000円）（お振込み先はこちら）
3. TAVR認定係は、申請された書類について実施基準に則り審査し、これに合格した者について協議会はTAVR専門施設認定証を発行する。

• 認定期間中指導医の異動などで条件を満たさなくなった場合、1年間の猶予期間を設ける。

専門施設の認定申請受付：2018年5月1日から開始
専門施設認定制度施行：2018年6月1日

【条件】
TAVR指導施設は、TAVR認定施設に加え下記要件を満たす必要がある。※TAVR認定施設についてはこちら。

1. 少なくとも2名以上のTAVR指導医が常勤していること（デバイスは問わない）。
   またその指導医の会費に未納がないこと。
2. 直近の3年間（申請の前月末日からさかのぼること3年）において年間平均100例以上（計300例）のTAVRを実施している。
3. 直近の3年間（申請の前月末日からさかのぼること3年）のいずれの年もレジストリーデータ登録率が100%行われている。
4. TAVR関連学会協議会の要請により、長期フォローアップなどレジストリーデータの追加登録を行うこと。
5. 指導医の中から各施設1名を責任者として申請すること。
6. 上記、3年毎の更新とする。*

【申請方法】

1. 施設から申請要項に従って申請を行う（随時申請可能）。
2. 以下の書類をTAVR認定係に提出する。
   A）指導施設認定申請書：Excel版／Pdf版
   B）指導医が常勤していることの証明書と指導医の名前（2名以上）
   C）直近3年間の手術記録リスト（300例以上）（TAVI Registryの症例リスト）
   D）申請料 100,000円（※認定後、認定料50,000円。計150,000円）（お振込み先はこちら）
3. TAVR認定係は、申請された書類について実施基準に則り審査し、これに合格した者について協議会はTAVR指導施設認定証を発行する。

• 認定期間中指導医の異動などで条件を満たさなくなった場合、1年間の猶予期間を設ける。

指導施設の認定申請受付：2018年5月1日から開始
指導施設認定制度施行：2018年6月1日

TAVR専門施設として認定の有効期間は3年間*である。
認定の更新については下記の通りとなるので、内容を確認の上更新申請をする。
*更新時期統一化のため、2021年9月に更新時期となる施設より、有効期間完了日をその年の12月末とする。

【専門施設更新条件】

1. 申請時にTAVR専門施設であること。
2. TAVR指導医が少なくとも1名常勤していること（デバイスは問わない）。
   またその指導医の会費に未納がないこと。
3. 直近の3年間（有効期間完了日からさかのぼること3年）において、年間平均50例以上（計150例以上）のTAVRを実施していること。
4. 直近の3年間（有効期間完了日からさかのぼること3年）のいずれの年もレジストリーデータ登録率が100%行われていること。
5. THT協議会の要請により、長期フォローアップなどレジストリーデータの追加登録を行うこと。
6. 指導医の中から各施設1名を責任者として申請すること。
7. 上記、3年毎の更新とする。*

【申請期間】
有効期間（12月末日・3年毎）の翌年4月1日から5月31日（※5月末日消印有効）の間に申請書類を事務局へ提出すること。
＊専門施設更新認定申請受付：2022年4月〜5月予定

【申請書類および添付書類】
準備中

TAVR指導施設として認定の有効期間は3年間*である。
認定の更新については下記の通りとなるので、内容を確認の上更新申請をする。
*更新時期統一化のため、2021年9月に更新時期となる施設より、有効期間完了日をその年の12月末とする。

【指導施設更新条件】

1. 申請時にTAVR指導施設であること。
2. 少なくとも2名以上のTAVR指導医が常勤していること（デバイスは問わない）。
   またその指導医の会費に未納がないこと。
3. 直近の3年間（有効期間完了日からさかのぼること3年）において年間平均100例以上（計300例）のTAVRを実施している。
4. 直近の3年間（有効期間完了日からさかのぼること3年）のいずれの年もレジストリーデータ登録率が100%行われている。
5. THT協議会の要請により、長期フォローアップなどレジストリーデータの追加登録を行うこと。
6. 指導医の中から各施設1名を責任者として申請すること。
7. 上記、3年毎の更新とする。*

【申請期間】
有効期間（12月末日・3年毎）の翌年4月1日から5月31日（※5月末日消印有効）の間に申請書類を事務局へ提出すること。
＊指導施設更新認定申請受付：2022年4月〜5月予定

実施医または指導医資格の一時停止、取り消し

1. 実施医または指導医として相応しくない行為を行った場合、経カテーテル的大動脈弁置換術関連学会協議会で委員全体の2/3以上の議決により、訓告、実施医または指導医資格の一時停止、あるいは実施医または指導医の認定を取り消すことができる。この場合、当該実施医または指導医に対し、協議会で議決する前に弁明の機会を与えるものとする。
2. 上記により訓告あるいは実施医または指導医の資格を一時停止された者に対しては、協議会が必要と認めた再教育プログラムを課すことができる。
3. 上記により実施医または指導医の資格を取り消された者は、原則として3年間は再申請することを認めない。3年経過後の再申請では、その可否を協議会で審査する。
4. 虚偽の申請があった場合には、罰則を与えることができる。

専門施設または指導施設資格の一時停止、取り消し

1. 専門施設または指導施設として不適当と認められる理由があった場合、協議会で委員全体の2/3以上の議決により、勧告、専門施設または指導施設の認定を一時停止、あるいは取り消すことができる。この場合、当該専門施設または指導施設の責任者に対し、協議会で議決する前に弁明の機会を与えるものとする。
2. 上記により勧告あるいは認定を一時停止された施設に対しては、協議会が必要と認めた改善策を課することができる。
3. TAVR上記により認定を取り消された施設の再申請では、その可否を協議会で審査する。
4. レジストリーデータの追加登録など協議会の要請に協力しなかった施設は、罰則の対象とする
5. 虚偽の申請があった場合には、罰則を与えることができる。

資格の復活

1. 実施医または指導医資格の一時停止の復活、あるいは実施施設または指導施設資格の一時停止の復活は、協議会で決定する。
2. 上記資格復活の決定には協議会で委員全体の2/3以上の賛成を要する。

1. 公布日：2018年3月1日
2. 施行日：2018年6月1日

• 実施医および指導医は2018年3月1日より募集を開始
• 専門施設および指導施設は2018年5月1日より募集を開始