日本版敗血症診療ガイドライン2016とSSCG2016が相次いで公開され、国内外で敗血症診療の見直しが進められている。両ガイドラインは、項目立てや推奨作成においてそれぞれオリジナリティーを持ち、中には両者で異なる推奨も見られ、十分な比較や検証を行うことが必要と考えられる。これらの検証結果をもとに、日本版敗血症診療ガイドライン2020の改訂に向けて、今後考慮すべきポイントや取り組むべき課題などを広く議論したい。

東京オリンピック・パラリンピック大会まであと3年を切った。医療体制の構築は、大会開催の条件に含まれるが、未だ計画は十分とはいえない。一方、世界情勢においてはテロ発生の蓋然性が増し、新興感染症が毎年のように話題になる。したがって、医療体制は、感染症を含む救急医療、集団災害、NBCテロ対応を含んだものが必要となる。昨年に引き続き、このシンポジウムでは大会のあるべき医療体制を広く論じ、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会への提言としてまとめたい。

小児救急診療の現場において重症例の割合は少ないが、重篤な小児患者への対応には難渋することも多い。本セッションでは、救命救急の視点から小児診療の現況と課題を共有し、地域医療体制や診療体制などに関して今後のビジョンを議論したい。病院前救護から集中治療まで、小児の救命救急に関わる演題を広く募集する。

世界に類をみない高齢化社会を迎え、わが国の救急医療の方向性はわれわれ自身で決めていく必要がある。本セッションでは、各地域における高齢者救急医療体制の課題と展望を発表していただき、在宅医・施設や救急病院との連携によるセイフティーネットの構築、地域包括ケアシステムの効果的な活用、など高齢化社会を見据えた救急医療のあり方を議論したい。米国救急医にも議論に加わってもらう予定である。
（発表は原則日本語で行い、英語での発表に対しては同時通訳を行う予定である。）

日本専門医機構による専門医制度の実施は1年延期されたが、従来の専門医制度に改革が必要であることに異論はない。国民に信頼される専門医制度を構築することが最大の課題であるが、救急医学会にとっては、救急医を養成するためのより良いシステムを構築し、より多くの若手医師を救急に誘うことが重要である。専門医制度を見据えて、いかにして魅力ある研修・教育を提供するか、各施設の工夫や苦労、今後の展望について話し合っていただきたい。

救急科領域専門研修カリキュラムにおいても、行動目標の一つにメディカルコントロール（MC）の知識習得が謳われるなど、今や救急医にとってMCへの関与は必須である。しかしながら、救急医が指導医になるまでの各ステップにおいてMCで果たすべき役割は明確でない。昨年に引き続き、後期研修医、救急科専門医、救急医学会指導医がそれぞれMCで果たす（果たせる）役割と、そのために必要な研修と経験について広く論じていただきたい。得られたコンセンサスを専門研修カリキュラムや各種講習会の質の向上につなげたい。

地域の医療需要の将来推計や報告された情報などを活用し、医療提供体制の実現を目指す地域医療構想（ビジョン）の策定が各都道府県で進んでいる。それにともない、施設の役割は地域にシフトし、医療と介護はシームレスであることが求められ、在宅トリアージという概念も生まれた。地域医療構想を見据えた救急医療体制はどうあるべきか？何を備えるべきか？MC協議会へ期待されることは何か？高齢者以外の重症傷病者に対する適切な医療体制とは？各地域の取り組みを共有し、直面する課題について議論していただきたい。

ショック患者における循環モニタリング、輸液管理の確立は、救急領域における長年の課題である。しかしながら、近年 敗血症性ショックに対するEGDTの見直しが図られるなど、管理法は未だ定まっていないのが現状である。各施設でショックに対して取り組まれている輸液・モニタリングの新たな戦略を発表していただきたい。

敗血症診療の中で敗血症性DICへのアプローチは、現在最も注目される領域の一つである。特に、抗凝固療法は必要か？国内外のガイドラインにおいてもその評価はまちまちであり、信頼性の高いエビデンスの蓄積が求められる。抗凝固療法に関する新しい知見を広く集め、国内外に通用する議論を繰り広げたい。

1967年にARDSが初めて報告されてから、今年で50年の節目を迎える。この間、多くのエビデンスが積み重ねられ、診断基準、治療の標準化が進んだが、いまだARDS患者の死亡率は高く、重症例の治療にはしばしば難渋する。現行の診断・治療では救命できない患者を救うために今何ができるだろうか？ガイドラインを超えた診断・治療の最前線について議論したい。

Non-operative management、ダメージコントロール、外傷性凝固障害に対するアプローチなど革新的な考え方の普及により、重症外傷の治療は明らかに向上している。本セッションでは、重症外傷（頭部外傷を含む）に対する新たな治療コンセプトや先駆的な診療技術などについて、昨年に引き続き基礎的実験から臨床応用まで幅広く発表いただき、今後の方向性を議論したい。

敗血症、外傷、熱傷などの重症病態では、生体への過大な侵襲が腸管に多大な影響を及ぼすことが知られている。“腸管不全”は、重症化の主因（“the motor of critical illness”）としても注目され、その予防と治療はきわめて重要である。本セッションでは、重症患者における腸管不全の予防や治療に関して、各施設で取り組まれている基礎研究、臨床研究の最先端のエビデンスを紹介していただきたい。

一昨年、国際蘇生連絡協議会（ILCOR）により発表された国際コンセンサス（2015CoSTR）に基づき、わが国でもJRC蘇生ガイドライン2015が発表された。次回、2020年のガイドライン改訂に向けて、心肺蘇生に関わる新しい知見をわが国からも公表していくことが求められる。心肺蘇生ガイドライン2020を見据えて取り組んでいる最先端の心肺蘇生研究を論じていただきたい。

外傷、熱傷、敗血症など侵襲にともなう生体反応を明らかにし、適切に制御することは、救急医学の最も重要なテーマの一つである。本セッションでは、臨床への架け橋となる基礎研究の新知見を集め、効果的な侵襲反応の制御を議論したい。

外傷、熱傷、敗血症など侵襲にともなう生体反応を明らかにし、適切に制御することは、救急医学の最も重要なテーマの一つである。本セッションでは、今後breakthroughをもたらす可能性がある臨床研究の新知見を集め、ベッドサイドにおける効果的な侵襲反応の制御を議論したい。

多施設研究によるメッセージは、客観性を持ち、臨床上のインパクトも大きい。海外では、救急・集中治療領域においても次々と大規模な前向き多施設研究が行われ、研究結果が発信されてきたが、日本はその点で大きく出遅れている。近年動き始めた学会主導多施設研究や若手有志の多施設研究など、本邦から国内外に発信できる研究デザインや研究成果を発表していただき、今後の多施設研究のあり方も議論したい。

現在、情報通信技術（ICT）の発達とともにビッグデータの蓄積及び解析が様々な分野で可能となり、大きな研究成果を挙げている。救急領域においてもICTビッグデータを用いた21世紀型の臨床研究を発展させ、本邦から海外に向けて発信できる時代を迎えている。様々なICTを活用した臨床研究の現況と展望について議論していただきたい。

日本の救急医療は重症外傷に対する社会的要請によって生まれ発展してきた。交通事故死亡者がピークの1/4以下になり、高齢者救急が著増している今日、救急医療には何が求められているのか。ER診療は、いわゆる北米型ERとして救命救急センターと対極のあり方としてとらえられているが、日本におけるER診療のあり方、今後の展望について様々な視点からの討議を期待する。

ますます高度化、複雑化する医療において、安全性の確保はきわめて重要である。救急医療は、緊急度、重症度、扱う領域の広さなどから患者の安全に関わる課題が多い。救急領域における患者管理のリスクをいかに減らすか？最新のリスクマネージメントに関して現場の取り組みを議論していただきたい。

救急医療を行う上で、診断や治療など純粋に医学的な判断以外においても、判断に迷う局面や事例は少なくない。しかしながら、医療に関する法律、通知・通達は非常に多く、その法的な解釈が困難な場合もある。個人情報保護、インフォームドコンセントから高齢者医療、終末期医療、事前指示書（POLST）、輸血拒否患者への対応など、救急医が遭遇する法的諸問題を共有して一緒に考えたい。

救急医療の大きな治療目標は、患者の社会復帰と長期予後の改善である。しかしながら、心停止蘇生後・敗血症・多発外傷など様々な重症病態において、長期予後や社会復帰に関する研究は未だ黎明期を脱していない。長期予後を見据えた救急医療に関する知見を集め、救急医として施設として、今何ができるのか議論していただきたい。

近年、首都直下型地震や南海トラフ地震などの大規模災害だけでなく、テロを含む様々な人為災害の発生も強く危惧されている。来るべき災害に備えるには、過去の経験を科学的に分析し、知見を積み上げていくことが重要と考えられる。過去の災害から得られた様々な教訓と知見を踏まえ、未来にどのように生かしていくか？今後に備える議論をしていただきたい。

救急医学は、自然科学のみならず、社会学など広く他分野の学問の成果を取り込みながら発展を遂げてきた。今後も多様な学問分野との連携は救急医学の発展に欠かすことができない。救急医学の分野を超えた学際的研究の具体例やその展望を発表していただきたい。

これからの救急医療を支える若手医師の育成はきわめて重要である。医学生や研修医に対して、さらには専門医育成の場で、魅力ある救急医学教育を行うにはどのように工夫すればよいか？今後の救急医療、救急医学を発展させる人材を育成するための具体的な教育のあり方について議論していただきたい。

救急はやはり‘3K’ か？39歳以下の若手救急医を対象としたアンケートの結果、57％の方が「一生救急医を続けられない」と回答した。やりがいとQOLとが求められる時代に、施設のボス（施設長）はどう取り組むか？育ボス（部下と自分のワーク・ライフ・バランスをともに大切にする管理職）の成功例や模索中などご提示いただき、皆が救急医を続けられるよう、本音を語り合いたい。

より多くの救急患者の受け入れ要請に応需することが望ましいことは共通の認識であるが、どの施設においてもそこには少なからずクリアすべき問題点が存在している。そのような中、少しでも救急不応需例を削減するべく取り組んでいる各施設の工夫を発表していただき、取り組みの難しさだけでなく成功のポイントを共有する場としたい。

2025年問題／多死社会を迎えるにあたり、高度急性期病院のみならずERにおいてもQOD（Quality of Death）やどの程度の医療を施すのか？という問題が日常化している。点滴や経管栄養、酸素を投与しない「平穏死」という選択肢を提示する救急施設も存在してきている。慢性期病院や施設、在宅医療施設とER（急性期病院）との地域連携のありかたを探り、適切な急性期医療のありかたを議論する場としたい。

日本と米国では、救急医療のあり方が大きく異なる。これまで「北米型ER vs 3次救急」の優劣が多く議論されてきたが、本セッションでは「日本と米国の救急医療」を比較することで、それぞれの強みと弱みを明らかにすることを目的とする。日本で初期診療型救急を行っている施設、集中治療型救急を行っている施設の両者から、具体的な救急医療体制を紹介する演題を広く募集する。これに加え、米国の救急医療についても講演していただき、我が国の実情に即した救急医療のあり方について議論を交わしたい。
（発表は原則日本語で行い、英語での発表に対しては同時通訳を行う予定である。）

ICLS企画運営委員会ブラッシュアップセミナー：指導者養成ワークショップ（WS）の充実と工夫
現在、ICLSコース受講生は年間20,000名を超す勢いになっている。委員会ではコースの質の向上には、指導者養成WSの充実が必須と考えている。本セミナーでは指導者養成WSの工夫について報告いただき、会場のWS director・instructorとともに有意義な意見交換ができる機会としたい。
（公募対象はワークショップディレクターおよび認定インストラクターに限ります）